初診の方へ

初診、はじめてご来院の患者さんへ

1. 

   問診

   初診時はまず問診票に記入していただきます。
   診察の前に、スタッフが治療に対する希望や不安な点などをお聞きします。
   ヒアリングした内容を、スタッフが歯科医師にしっかりと伝えます。

2. 

   口腔内診査

   歯科医師がお口の中を丁寧に見ていき、口腔内の状態を詳しく診査します。

3. 

   口腔内写真、レントゲン撮影

   治療前の口腔内の状態を記録するため、写真とレントゲンの撮影を行います。
   今後の治療方針を決めるうえでも、治療後にどれだけ成果があったのかを判断するうえでも、大切な材料になります。

次回来院、2回目以降ご来院の患者さんへ

1. 

   口腔内の状態の説明、
   治療方針のカウンセリング

   撮影した写真とレントゲンをもとにした治療計画につきましては、カウンセリングルームにて、担当スタッフが説明させていただきます。
   今後の治療につきましては、患者さんに納得していただいたうえで始めることにしています。

2. 

   歯周病の基本治療

   どのような治療を行う場合でも、基本となるのはお口の中を清潔にすることです。
   口腔内が汚れたままの状態で治療を開始しても、良い結果は期待できません。
   お口の中を清潔に保つ習慣は、患者さんにとっても非常に有益です。
   当院の歯科衛生士がサポートいたします。

3. 

   虫歯や入れ歯などの治療開始

   口腔内が綺麗な状態になった後、治療開始となります。
   治療計画に沿って、虫歯や入れ歯など、患者さんにあわせた適切な治療を行います。
   快適なお口の状態を取り戻すため、一緒に頑張っていきましょう。

4. 

   口腔内の管理治療開始

   適切な治療と正しい予防処置により、口腔内の状態は安定します。
   その状態をできるだけ長くキープするためには、歯科医院での継続的な管理が欠かせません。
   当院では1～6ヶ月に1回程度の定期検診をおすすめしております。

保険診療と自由診療のそれぞれの違い

治療に使用できる材料に違いがある

適応できる治療法に違いがある

保険診療の場合、患者さんが受ける治療方法にも制約があります。

例えば1本の歯を失った場合の治療法で考えてみます。
保険診療では、ブリッジと呼ばれる治療方法が適用されるケースが多く見られます。ブリッジとは、失くした歯の両隣の歯を土台とし、人工歯で隙間を埋めていく治療法です。
ブリッジの欠点は、両隣の歯を削る必要があるため、健康な歯にまで悪影響を及ぼしてしまう点です。見た目も良いとは言えません。

自由診療であれば、インプラント治療が選択肢に加えられます。
インプラント治療では、まず失くした歯の歯根の代わりに、チタン製のネジを顎の骨に埋めます。その上に人工歯をかぶせ、本来の自分の歯に限りなく近い状態にまで回復させます。
インプラントの最大のメリットは、見た目の良さもさることながら、残っている健康な歯を痛めることがないため、他の歯への影響を最小限に抑えられるところでしょう。

患者さんのお口に合わせた治療ができる自由治療

保険治療の大きなメリットは治療費を抑えられることです。ただ、その分、素材の耐久性に問題があり、変色も目立つことから、定期的な交換が必要になることも考えられます。治療法に関しても、保険だけでは患者さんのお悩みを根本から解決するのが難しいケースも存在します。

そのため、当クリニックで患者さんに提案しているのは自由治療です。自由治療ならば、患者さんのお口のトラブルを解決するために必要な治療を様々な角度から検討できます。実際に、使用可能な素材は天然歯に近い強度と色合いを持つタイプが多く、見た目や噛み心地も自然な仕上がりに。耐久性も高く、壊れたり、交換が必要になったりするリスクをできるだけ抑えられるのです。

つまり、結果としては長い目で見ると費用を抑えられるケースも多くあります。もちろん治療費が自己負担となるので、当院では、無理に自由をすすめることはございません。患者さんの不安な思いに対し、歯科医師・歯科衛生士が親身なアドバイスを行いますので、どうぞご安心ください。

医療費控除の対象となる医療費の要件

保険診療と自由診療では、治療に使用できる材料が異なります。

(1)納税者が、自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費であること。
(2)その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費であること。（国税庁オフィシャルサイトより引用）

医療費控除額の計算方法

保険診療と自由診療では、治療に使用できる材料が異なります。

※1：年間（1月1日～12月31日）に支払った医療費の総額
※2：保険金などで補てんされる金額
（例）生命保険契約などで支給される入院費給付金や健康保険などで支給される高額療養費・家族療養費・出産育児一時金など
（注）保険金などで補てんされる金額は、その給付の目的となった医療費の金額を限度として差し引きますので、引ききれない金額が生じた場合であっても他の医療費からは差し引きません。
※3：その年の総所得金額が200万円未満の場合は、総所得金額の5%（国税庁オフィシャルサイトより引用）

医療費控除の申請に必要な手続き方法

以前は医療費を証明するために、領収書の提出が義務付けられていました。しかし、2017年の法改正により、提出の必要が無くなりました。その代わりに、「医療費控除の明細書」の提出が求められています。添付する明細書には、以下の内容を記入する必要があります。申告前には、必ず確認するようにしましょう。明細書は国税局のホームページからダウンロードできます。

もしくは、加入している健康保険組合から届く「医療費のお知らせ」を添付することで、明細の記入を省略が可能です。 確定申告の期限は、例年2月16日～3月15日の1か月間です。医療費控除の申告に限っては、期間を過ぎても5年以内であれば還付申告として申請できますので、ご安心ください。